この記事のポイント
先に要点を確認
- 郵便番号から建物名・部屋番号まで記載する
- 都道府県や番地を自己判断で省略しない
- 連絡先欄は現住所以外を希望するときに使う
01
住所欄に書く範囲と優先順位
現住所には、現在生活し連絡を受け取れる場所を、郵便番号・都道府県・市区町村・町域・番地・建物名・部屋番号の順で記載します。「県」「市」や建物名を勝手に省かず、郵便物が確実に届く情報に整えることが重要です。
02
郵便番号から部屋番号まで確認する手順
郵便番号検索で町域まで確認した後、賃貸契約書や届いた郵便物を見て番地、建物の正式名称、部屋番号を照合します。入力欄が二行なら町域・番地の後で改行し、建物名を二行目に置くと文字を無理に小さくせずに済みます。
- 日本郵便の検索で郵便番号と町域を照合する
- 都道府県から番地までを正式な表記で入力する
- 建物名の英字・数字・部屋番号を確認する
- 連絡先欄が現住所と同じなら重複記載を避ける

読みながら、そのまま入力できます
質問に沿って進めるだけ。入力内容はPDFで確認できます。03
集合住宅に住む場合の住所記載例
住所を一行へ詰め込むより、番地までと建物名以降を分けると読みやすくなります。数字は書類全体で全角か半角の扱いをそろえ、郵便番号の先頭ゼロが欠けていないこともプレビューで確認します。
マンション居住者の記載例
〒750-1156山口県下関市清末東町2丁目461番2号ウェブ履歴書マンション 305号室
記載例の固有名詞・年月・数値は、ご自身で確認できる事実へ置き換えてください。04
転居予定と別住所連絡の注意点
住民票の住所と実際の居住地が異なる場合でも、応募先からの連絡を確実に受け取れる現住所を基本にします。転居が決まっているなら、入社時期との関係が分かるよう必要な範囲だけ連絡欄や面接で補足し、不要な私生活情報は書きません。
- 郵便番号から自動入力後も番地を確認する
- 建物名や部屋番号を省略しない
- 実家を連絡先にするなら本人の了承を得る
- 転居予定は確定した事実だけ補足する
公的資料
応募書類の作成ルールを確認した公的資料
様式、公正な採用選考、経歴の整理方法に関する公的資料です。記載例はご自身の事実へ置き換え、応募先から指定がある場合はその条件を優先してください。よくある質問
履歴書の書き方のQ&A
Q住所は都道府県から書く必要がありますか?
A
同じ都道府県内の応募でも省略せず、都道府県から記載します。採用担当者が別拠点で確認する可能性もあります。
Q住民票と今住んでいる住所が違う場合は?
A
通常は連絡を受け取れる現住所を記載します。入社手続きで住民票住所が必要な場合は、採用後に会社の案内に従って申告します。
Q連絡先欄は何を書けばよいですか?
A
現住所以外への連絡を希望する場合に、その住所を記載します。現住所と同じなら「同上」とするか、様式の案内に従います。


