この記事のポイント
先に要点を確認
- 業務経験と配慮事項を別々に整理して評価材料を明確にする
- 開示する健康情報の範囲は応募方法と本人の意思で検討する
- 配慮事項はできないことだけでなく安定して働く方法で示す
01
経験と配慮事項を分けて考える基本
履歴書には学歴、職歴、資格、志望動機を通常どおり記し、配慮事項を伝える必要がある場合は応募先の指定欄や本人希望欄などで整理します。診断名だけで働き方を判断させず、業務上どの場面で何があると安定するかを具体的にします。
02
業務遂行に必要な条件を整理する手順
求人の一日の業務を確認し、自分が問題なく行えること、工夫して行えること、相談したいことに分けます。現在の支援者や医療者へ確認できる場合は内容を整理し、応募先へ伝える範囲と伝える時期を自分で検討します。
- 求人業務を作業、時間、環境、対人対応に分けて確認する
- 過去に安定して働けた条件と自分で行った工夫を整理する
- 応募先へ相談したい配慮を具体的な場面と方法で表現する
- 開示する情報と履歴書に書かず面接で相談する情報を分ける
読みながら、そのまま入力できます
質問に沿って進めるだけ。入力内容はPDFで確認できます。03
具体的な配慮を伝える記載例
抽象的に配慮をお願いしますと書くのではなく、どの業務場面で、どの方法があると安定するかを示します。同時に本人が行っている確認方法も記し、仕事経験や能力の説明とは別に配置します。
業務場面と方法で配慮を伝える例
複数の指示が同時にある場合、優先順位を箇条書きで確認できると、期限を守って正確に進められます。自分でも作業後に確認表へ記録しており、週一回の進捗確認をご相談できれば安定して業務を継続できます。
記載例の固有名詞・年月・数値は、ご自身で確認できる事実へ置き換えてください。04
医療情報を書き過ぎない最終確認
配慮事項を伝えることと、医療情報をすべて提出することは同じではありません。障害名から一律に能力を説明せず、本人が実際にできる業務と必要な支援を基準にします。応募方法ごとの必要書類も確認します。
- 診断名だけを書き具体的な業務上の配慮を曖昧にしない
- 症状や治療歴など望まない個人情報を履歴書へ書き過ぎない
- 同じ障害名の人に共通する働き方だと決めつけて表現しない
- 対応できない業務を選考のために問題ないと約束しない
公的資料
応募書類の作成ルールを確認した公的資料
様式、公正な採用選考、経歴の整理方法に関する公的資料です。記載例はご自身の事実へ置き換え、応募先から指定がある場合はその条件を優先してください。よくある質問
応募シーン別のQ&A
Q障害名は履歴書に必ず書く必要がありますか？
A
応募区分や提出書類によって確認事項が異なります。一般枠を含め、開示の範囲と時期は支援者への相談も活用し、自分の意思で検討してください。
Q配慮事項は本人希望欄に書けばよいですか？
A
応募先に指定欄がなければ本人希望欄で簡潔に伝える方法があります。長くなる場合は別紙や面接で相談できるか、応募先へ確認します。
Q通院予定はどのように伝えればよいですか？
A
勤務時間への影響がある場合、必要な頻度や時間帯を相談事項として具体的に伝えます。病状の詳細まで履歴書に書く必要があるとは限りません。
